PROFILE

小野 剛志

外国語学部卒 2005年入社
構外物流部 物流調整課 課長

大学時代に物流について学んだことから、物流業界を中心に就職活動を行う。橋梁などを扱うダイナミックな物流に魅力を感じて日鉄物流に入社。海上輸送や陸上輸送に携わる複数部署を経験した後、一貫物流最適化推進部を経て、東日本支店君津地区に出向し、現職に至る。

CHAPTER.01現在の業務

フェリーや車両を駆使して
最適な輸送手段を検討

現在私が担当しているのは、日本製鉄㈱東日本製鉄所君津地区からの陸上輸送の出荷指示管理業務。君津製鉄所から関東圏を中心としたお客様のもとへ貨物を陸上輸送するための手配を行っています。東日本支店君津地区では、君津からの直接輸送だけでなく、市川と横浜にある事業所へフェリーによる輸送を行っているため、大規模かつ広範囲で多岐にわたる輸送を検討することが可能です。フェリーは市川と横浜に1日各4便運航しており、お客様のオーダーをもとに、君津、市川、横浜のどこから車両で輸送するのが最適かを他部署と連携しながら検討し、最終的な輸送手段を決定します。ドライバーの労働時間規制が強化される中、より生産性が高く、乗務員の働き方改革につながるような物流を実現することは急務となっています。そこで、フェリー輸送を活用して時間やコストを削減すると同時に、ドライバーの乗務時間を短縮できるよう、納入条件の緩和などをお客様に交渉するのも私たちの役割です。

CHAPTER.02ターニングポイント

鹿島・君津が連携し
効率的な輸送を目指す

日本製鉄㈱の名古屋製鉄所や本社内で内航船輸送の配船業務に従事したことは、日本製鉄㈱の考えやニーズを知る貴重な経験になりました。その経験を活かし、日本製鉄グループの一員として当社に貢献できることは何か、日々の業務の中でも意識するようにしています。また、現在の部署では、東日本支店鹿島地区との車両連携により業務効率化を目指すプロジェクトの運用がスタートしたところです。もともと、君津から鹿島製鉄所エリア、鹿島から君津エリアへそれぞれ製品をトラックで輸送することがあったのですが、従来は輸送が終わるとそれぞれ空車で各拠点へ帰っていました。その車両を相互に活用することで、ドライバーの労働時間を短縮するとともに、フェリー輸送の活用によりCO2排出の削減につなげることが当プロジェクトの目的です。2024年度からトラックドライバーの時間外労働が法律で規制されることもあり、労務時間の短縮は喫緊の課題。現在はまだテスト段階ですが、その成果をもとに今後はさらなる拡大を目指していきたいと思います。

CHAPTER.03将来の展望

デジタル化・見える化や
テレワークの推進

グループ全体の効率輸送の拡大、そしてデジタル化・見える化による業務効率化の推進が、今後の目標です。さらに、脱炭素社会に向けて、車両による貨物輸送をフェリーや船舶など、より環境負荷の小さい他の輸送に転換するモーダルシフトを強化し、地球環境の保全にも貢献していきたいと考えています。組織としては、多様な働き方が選べる会社を目指していきたいですね。当社はテレワークを推進していますが、製鉄所内ではまだまだ対応できていない業務が大半です。まずは、自分がいる職場からテレワークができる環境を整備できるよう進めていきたいと考えています。とくに当部署は女性が多く活躍していることもあり、たとえば、結婚や妊娠・出産、育児など、ライフステージに変化が生じた場合も、テレワーク環境を整備することでキャリアを中断することなく仕事を続けるという選択肢を増やすことができると思います。それによって、会社にとっても長期的な人材育成が可能になり、さらなる発展の可能性につながると考えています。

QUESTION.01会社の好きなところ&魅力は?

物流の大規模な
改善に取り組める!

スケールの大きな物流を扱う当社の事業に関心を持ったことが、この会社に入社したきっかけです。現在も、2,500台を超える車両や200隻を超える国内有数の船団を動かし、全国に拠点を持つなど、大きな規模での効率化を検討できるところにやりがいを感じています。また、会社としてもモーダルシフトやCO2削減排出量の削減などに積極的に取り組んでおり、今後は環境面に配慮した効率化の実現に期待できる点も魅力です。

QUESTION.02オフの過ごし方は?

入社2年目から
趣味のマラソンを継続中!

単身赴任をしているので、休日は家族サービスがメイン。毎週末、車で2時間ほどかけて自宅に帰っています。趣味は、入社2年目から続けているマラソン。現在はアクアラインマラソン・東京マラソン出場に向け走っています。君津に異動になってからはゴルフをする機会も増えました。最近少しサボりがちでしたが、100を切れるように頑張って練習したいと思います!

記載された写真および原稿は2022年1月時点のものです。