WELFARE福利厚生

入社から35歳までの独身の方を対象に、5,000～6,000円／月の自己負担で独身寮・借上アパートに住むことができます。身近に年齢の近い先輩や後輩がいるので、仕事以外での交流や助け合いができるのも寮生活の良いところです。

生活を共にする家族が増えた場合には、社宅・借上社宅に移り住むことができます。自己負担は約10,000円/月のため、生活費における住居費の負担が少なく、充実した家族生活が送れます。

住宅（新築・中古不問）を購入・新築・建替・増改築する場合、会社から最大20,000円／月×10年間の手当を受けることができます。累計で約240万円の手当支給となり、マイホーム購入の一助になっています。

入社1年目から20日間が付与されます。心身の疲労を回復し、ゆとりある生活を保障するための休暇です。翌年度への繰り越しも可能で、平均取得日数は16.0日／人（2022年度実績）です。

子の養育、家族の介護、人間ドックなどのために使用できる休暇です。年度末までに消化できなかった有給休暇を積み立てし、福祉休暇として使用することができます。

入籍日または挙式日のどちらか早い方から1年以内に通算7労働日まで使用できる休暇で、2回に分割して取得することも可能です。また、結婚祝金として30,000円が支給されます。

介護、通院の付き添い、介護サービスの手続きなどのために使用できる休暇です。対象家族が1人の場合1年につき5日、2人以上の場合10日まで取得できます。

会社生活の節目において、心身ともにリフレッシュし、さらなるステップアップを目的とする休暇です。勤続年数に応じて休暇日数が与えられ、補助金が支給されます。

• 勤続年数15年の場合／
  休暇：連続5労働日、補助金：10万円
• 勤続年数30年の場合／
  休暇：10労働日（2回までの分割取得可）、補助金：50万円
• 勤続年数40年の場合／
  休暇：連続5労働日、補助金：8万円

出産を迎える社員は、出産予定日までの6週間を産前休暇として、出産日からの8週間を産後休暇として休暇を取得することができます。また、出産手当金が給付されます。

配偶者が出産する社員が取得できる休暇です。配偶者の出産前後で、通算5労働日（2回の分割可）が取得可能です。

子どもを養育する社員を対象に、最大2歳まで育児休業を取得することができ、4回までの分割が可能です。また、育児休業中は育児休業給付金が支給されます

小学校入学前の子どもを養育する社員は、子どもの看護などのために休暇を取得することができます。

• 子どもが1人：
  1年につき5日まで
• 子どもが2人：
  1年につき10日まで

子どもの年齢に応じて、育児に関わる勤務措置を設けています。

• 満1歳未満の子どもを育てる女性社員：
  1日2回各30分間の育児時間を取得可能
• 3歳までの子どもを育てる女性社員：
  所定時間外労働の制限
• 小学校入学までの子どもを育てる社員：
  深夜労働の制限、時間外労働の制限
• 小学校3年生までの子どもを育てる社員：
  短時間勤務、フレックスタイム制の適用

多様な働き方を推進するため、勤務場所を職場に限定せず、自宅や出張先でテレワークを活用し業務を行うことができます。

フレキシブルタイム（7:00～20:00）の中で、各社員が始業・終業時刻を決定することできます。通院や子どもの送り迎えなど、社員のライフスタイルに応じて勤務時間を柔軟に配分することができます。

働きながら家族の介護をするための勤務措置を設けています。

• 短時間勤務：最大2時間までの範囲で15分単位で短縮可能
• 所定労働時間の免除

賞与の一部を「ライフプラン支援金」として別枠化して積み立てし、確定拠出年金として運用することができます。計画的に運用することで、退職後のセカンドライフの準備ができます。

総合職として入社後、一定の役職に就いた社員を対象に会社が認めた場合、勤務地を限定して働くことができます。

会員制のお得な割引・優待サービスに加え、毎年一定額のポイントが付与され子育てや介護など必要なサービスを自分で選択できる福利厚生です。

• 使用例：宿泊施設や旅行プランの割引、一時保育サービス等

日本製鉄健康保険組合に加盟し、高額医療時の負担や社員の健康増進を目的としたスポーツクラブ施設の利用費補助等があります。